【報告書】

JLabs DOC-076 3.0版「ケーブルセキュリティ調査報告書」

【概要】

近年、新型コロナウイルスの流行による生活様式の変化に伴い、サイバー脅威は進化・悪質化しております。また、ロシアによるウクライナ侵攻の前後にサイバー攻撃が増加するなど、セキュリティ対策の一層の強化が求められています。
そこで、このような状況にあわせて、2022年度のサイバーセキュリティ動向をはじめ、ゼロトラスト、SASE（Secure Access Service Edge）、SOC（セキュリティオペレーションセンター）運用の高度化、モバイル管理など最新のセキュリティ対策、サプライチェーンのセキュリティ対策の重要性について本報告書に追加し、3.0版として改訂しました。

【主な改訂内容】

1. 第6章のタイトルを「サイバー攻撃への対策」とし、章内構成を変更し、下記を追加
   • 6.1.7～6.1.11項に社会とサイバー脅威変化の状況、および最新のセキュリティ対策
   • 6.3節にサプライチェーンでのセキュリティ対策
2. AppendixⅡ「2022年のサイバー脅威およびインシデント発生状況」を追加

【調査報告書】

JLabs DOC-099 1.0版「オールIP化によるテレビサービスの高度化調査報告書」

【調査報告書の概要】

現在、NetflixやDAZN、AmazonプライムなどのOTTによる映像サービスが普及するとともに、放送番組においてもNHKプラスやTVerなどのIP配信が始まっています。
このような状況を念頭に、ラボは放送がすべてIP化されることを予測し、IP技術に関する検討を行ってきました。今回、放送のオールIP化に伴い、一方通行の放送が通信と融合し双方向性を実現し、そしてマスを対象にする放送でありながらパーソナライズされたサービスを提供できるという、テレビサービスの高度化の観点から、検討内容を本報告書にまとめました。

【調査報告書の構成】

1. 検討テーマ決定の背景
2. 画面共有・放送連動サービス検討
3. ケーブル視点のメタバース要件検討
4. n-PVR・自動レコメンド録画検討
5. まとめ

1. 若者のテレビ離れ調査
2. UI調査
3. テレビ電話の実現方法

【調査報告書】

JLabs DOC-096 1.0版「STBアプリ開発のオープン化調査報告書」

【調査報告書の概要】

昨今のDX時代においては、「オープン化」の名のもとに、外注に頼らないIT環境の構築手法が普及しつつあります。
本報告書では、TVを活かした地域住民へのサービス提供のために、ケーブルテレビ事業者がSTB上で動作するアプリを容易に開発できる環境を構築することを目的として、オープン化の流れのひとつであるプログラミング不要のノーコード・ツールに着目し、仕組みや自由度、制約事項について整理し、主要なツールの機能や用途などをまとめています。また、実際にノーコード・ツールを使って試作したアプリの操作性をSTBで検証しました。その結果、STBのリモコン操作に関する課題はあるものの、リモコン以外の操作機器の選定やブラウザの設定次第で、ある程度回避できることがわかりました。また、リモコンによる文字入力が難しいことを踏まえ、スマホとの連携についても提言しています。
STBを映像視聴以外の目的で活用するためのアプリ開発を検討する際、本報告書が参考になれば幸いです。

【調査報告書の構成】

1. はじめに
2. アプリケーションの種別
3. ノーコード・ツールの概要
4. 主要ノーコード・ツール紹介^*
5. STB向けアプリの試作
6. Webアプリとネイティブアプリ
7. アプリの操作性
8. まとめ

1. 主要ノーコード・ツールのアプリ作成画面

Google Appsheet、Amazon Honeycode、Glide、Click、BASEについて紹介しています

【調査報告書】

JLabs DOC-098 1.0版「ケーブル事業者向けCO₂排出抑制に関する調査報告書」

【調査報告書の概要】

近年、環境活動やESG経営^*1が注目され、金融機関の融資審査にも影響するほど重要視されています。ケーブル業界としても、すぐにアクションを起したいところですが、これらに関する十分な知識が備わっていないのが現状です。
そこで、ケーブル業界が環境活動の中でも特に重視されている温室効果ガス（CO₂）の排出抑制にどのように向き合うのかについて、社会動向をはじめ、国際的な規格や着眼点、ケーブル事業者の現状、ビジネスの可能性について調査し、本報告書にまとめました。

ESG経営

環境（Environment）社会（Social）企業統治（Governance）の要素を考慮した経営のこと

【調査報告書の構成】

1. はじめに
2. 温室効果ガス抑制への社会動向
3. 温室効果ガス排出抑制の取組みに求められる着眼点およびプロセス
4. 日本国内のケーブル業界・事業者のCO₂排出抑制の取組み
5. ビジネスとしてのグリーン電力の提供
6. まとめ
7. 用語について

【調査報告書】

JLabs DOC-097 1.0版「新たなFTTH構築ソリューションに関する調査報告書」

【調査報告書の概要】

国内におけるケーブルテレビ事業者のサービス提供は、2021年末時点でFTTHシステムによるブロードバンド契約数がHFCシステムでの契約数を上回り、自主放送を行う登録有線一般放送事業者の約70％がブロードバンドサービスを提供し、FTTHシステムによるサービスの提供は約75％に及んでいます。
本書では、FTTHシステム導入を検討している事業者に向け、一部の国ですでに導入しているコネクタソリューションを調査し、ケーブルテレビ局からの配信システムやMDUでの利用について提言をまとめています。まだ国内での導入実績はありませんが、融着回数の削減など労務観点でのコストメリットもあるため、FTTHシステム導入検討の際に選択肢の一つに加えていただければ幸いです。

【調査報告書の構成】

1. 背景・概要
2. 国内のFTTH化の流れ
3. 海外のFTTHでの新しい動き
4. 海外事例の国内への展開
5. まとめ
6. 用語と略語

1. コムスコープ社のインデクシングターミナル
2. コーニング社のスプリッタ付きマルチポート・ターミナルおよびUltraNAP^TMターミナル
3. Rural Tapsの都市部への適用

【資料の概要】

IPの基本的な動作をはじめ、IPv4・IPv6下でのネットワーク構成、IPv6技術の概要、IPv6トラヒックの状況、そしてなぜケーブル事業者がIPv6対応を急ぐ必要があるのかについて解説しています。
また、実際にIPv6デュアルスタック方式を採用した場合の対応についても、イメージしやすいようにまとめておりますので、ぜひご活用ください。

【資料の構成】

1. はじめに
2. IPとインターネット
3. なぜIPv6が必要なのか
4. IPv6基礎概要
5. ケーブルインターネットにおけるIPv6対応
6. まとめ