日時：2022年6月29日（水）13:30～15:00
場所：ラボ大会議室+Teams会議
企資料254-01 —— 第253回事業企画委員会議事録(案)
企資料254-02 —— ｢オールIP化におけるテレビサービスの高度化｣今後の検討
企資料254-03 —— 前回委員会からの追加調査
企資料254-04 —— ｢CO2排出量削減の検討｣調査内容とりまとめ
企資料254-05 —— 2022年度事業企画委員会 スケジュール
2022年5月に、台湾貿易センター（TAITRA）、台北市コンピュータ協会（TCA）の2団体共催の「COMPUTEX TAIPEI 2022」が、リアルとオンラインのハイブリッド形式で開催されました。日本ケーブルラボでは、講演やブースツアーをオンライン聴講し、ICT市場の全体傾向を調査しました。
| 開催形式 | リアル（台北南港展覧館）とオンラインのハイブリッド開催 |
|---|---|
| 開催期間 | リアル会場：2022年5月24日～27日 オンライン：2022年5月24日～6月6日（TITRAサイト）※TCAサイトでは6月30日まで公開 |
日本ケーブルラボは2022年6月28日（火）、ライブ配信により第50回ラボワークショップ「運用保守の自動化について～コストダウンへの第1ステップ～」を開催しました。
ケーブル事業者にとって、FTTH化やローカル5Gなどの新しいサービスへの対応により、設備の大規模化や多様化が進み、今後、設備の運用保守の自動化の検討が必要となります。
そこで、本ワークショップでは、運用保守の動向やケーブル事業における運用保守について、現状の課題をはじめ、運用保守の自動化に関する技術や事例などを紹介しました。
2022年6月28日（火）14:00～16:00 Zoom Webinar配信
210名
当日の講演動画はこちらに掲載しています。会員ログインの上、ご覧ください。
日時：2022年6月24日（金）15:00～17:00
場所：日本ケーブルラボ 大会議室（Teams）
当法人13回定時社員総会を開催いたしましたので、以下にご報告します。
なお、報告事項、決議事項ともに、議案書に基づきご報告、原案のとおり承認されました。
開催日時 2022年6月22日(水) 16時～16時50分
開催場所 品川プリンスホテル（東京都港区高輪）
以 上
日時：2022年6月15日（水）15:00～17:00
場所：ラボ大会議室+Teams会議
企資料253-01 —— 第252回事業企画委員会議事録(案)
企資料253-02 —— ｢オールIP化におけるテレビサービスの高度化｣今後の検討
企資料253-03 —— ユーザーニーズの調査
企資料253-04 —— ｢CO2排出量削減の検討｣ワークシート作業について
企資料253-05 —— 2022年度事業企画委員会 スケジュール
日本ケーブルラボは2022年6月、「FLUTE/ROUTE技術概要報告書」を発行しました。
FLUTEとROUTEは、いずれも片方向伝送路でファイルやオブジェクトを伝送する手段を規定しており、ケーブルテレビ事業者によるIP放送・再放送での利用や、ローカル5Gによる適応型MBMSを用いたFWAサービスのIP放送での利用が期待されています。
しかしながら、これらFLUTEとROUTEについては、国内での使用実績がなく、技術情報が整理されているとはいえない状況です。
本書では、これらの技術概要を整理し、体系立ててまとめることにより、FLUTEまたはROUTEを用いたサービスの機能要件定義あるいは運用仕様の策定に際して、参考となる情報を提供しています。
日時：2022年6月16日（木）15：00 ～ 17：00
場所：ハイブリッド会議（ラボ会議室・MS Teams）
議案
（配布資料）
資料140-00———第140回運営委員会の議事次第
資料140-01———第139回運営委員会議事録案
資料140-02———事業企画委員長の任命
資料140-03———総務省技術試験事務「多数の機器が存在する環境下におけるローカル5Gの技術的検討」への参加
資料140-04———事業企画委員会活動報告
資料140-05———技術委員会活動報告
資料140-06———認定委員会報告
資料140-07———WG活動報告（IP放送技術WG）
資料140-08———国プロ「ローカル5G利活用技術の調査研究」の開札結果報告
資料140-09———第1回特別WS「ローカル5Gによる多チャンネルIP放送技術の研究開発」開催案内
資料140-10———ケーブルコンベンション講演・ケーブル技術ショー出展概要
資料140-11———セキュリティハンズオン開催報告
資料140-12———第66回理事会開催報告
資料140-13———第13回定時社員総会当日スケジュール
資料140-14———運営委員会開催スケジュール
資料140-15———宇佐見専務理事からのトピックス（6月度）
日時：2022年6月9日（木）15:00～17:00
場所：日本ケーブルラボ 大会議室（Teams）
日本ケーブルラボは2022年6月、「ケーブルセキュリティ調査報告書」を改訂しました。
コロナ禍でのテレワークをはじめとした働き方の多様化やIoT機器の増加などに伴い、セキュリティ対策の一層の強化が求められています。このような中、ゼロトラストセキュリティやSASEなど新たな概念も生まれました。
また、セキュリティスキル向上を目的に実施しているセキュリティハンズオンにおいて、最新のサイバー脅威や組織としてのセキュリティ対策について取り上げてほしいと、多数のご要望をいただきました。
これらを受け、最新セキュリティ情報等を追加し、ケーブルセキュリティ調査報告書を2.0版としました。
日本ケーブルラボは2022年6月、「光ファイバ無線に関する調査報告書」を発行しました。
本書では、光ファイバ無線（RoF：Radio over Fiber）に関する技術開発動向について調査し、ケーブルテレビ事業者におけるRoFの活用方法を整理しました。RoFは、有線と無線を統合し、無線システムの高度化を支える技術です。
本書が、RoFの活用を検討する際の参考になれば幸いです。
日時：2022年6月1日（水）15:00～17:00
場所：ラボ大会議室+Teams会議
企資料252-01 —— 第251回事業企画委員会議事録(案)
企資料252-02 —— ｢オールIP化におけるテレビサービスの高度化｣委員評価まとめ
企資料252-03 —— ｢CO2排出量削減の検討｣電力見える化のワークシート案について
企資料252-04 —— 2022年度事業企画委員会 スケジュール
去る5月17日、一般財団法人日本ITU協会主催の「第54回世界情報社会・電気通信日のつどい」が開催され、日本ケーブルラボ 小畠 健治（主任研究員）がラボ職員として初めて「日本ITU協会賞」功績賞を受賞しました。
この賞は、国際標準化や国際協力の諸活動に貢献し、情報通信および放送の発展に優れた功績を遂げた者に対して贈呈されるものです。
受賞した小畠は、ITU‑Tにて、4K再放送対応ケーブルテレビSTB（セットトップボックス）の機能仕様などの国際勧告の策定に寄与し、日本のケーブルテレビ技術の国際標準化を主導してまいりました。また、セキュリティ課題の副ラポータを6年間務め、デジタル著作権管理基盤の国内方針の形成を牽引するなど、多大な貢献を評価されました。
写真提供：一般財団法人日本ITU協会
日時：2022年5月25日（水）15:00～17:00
場所：日本ケーブルラボ 大会議室（Teams）
日時：2022年5月18日（水）15:00～17:00
場所：ラボ大会議室+Teams会議 （事務局はケーブルラボより）
企資料251-01 —— 第250回事業企画委員会議事録(案)
企資料251-02 —— オールIP化におけるテレビサービスの高度化 今後の検討
企資料251-03 —— 総務省デジタル時代における放送制度の在り方に関する検討会（資料抜粋）
企資料251-04 —— ながの電力について（Goolight）
企資料251-05 —— ｢CO2排出量削減の検討｣ケーブル事業者の消費電力削減への取組みについて
企資料251-06 —— 2022年度事業企画委員会 スケジュール
日時：2022年5月19日（木）15：00 ～ 17：00
場所：ハイブリッド会議（ラボ会議室・MS Teams）
議案
（配布資料）
資料139-00———第139回運営委員会の議事次第
資料139-01———第138回運営委員会議事録案
資料139-02———2021年度事業報告
資料139-03-2①—2021年度収支計算書
資料139-03-2②—2021年度決算書（貸借対照表・正味財産増減計算書等）
資料139-03———第13回定時社員総会の開催方法
資料139-04———事業企画委員会活動報告
資料139-05———技術委員会活動報告
資料139-06———JQE委員会報告
資料139-07———WG活動報告（IP 放送技術WG）
資料139-08———メール審議結果（総務省案件への応札）
資料139-09———第50回WS「運用保守の自動化」開催案内
資料139-10———第49回WS「オール IP 化に向けた取組み」
資料139-11———運営委員会開催スケジュール
日時：2022年5月12日（木）15:00～17:00
場所：日本ケーブルラボ 大会議室（Teams）
日本ケーブルラボは2022年5月、「データ分析技術者育成のためのガイドライン」を発行しました。
昨今のDX推進の中で、社内にあるさまざまなデータをAIやMLで処理し、得られた結果を業務に活かす「データ分析」の重要性が説かれています。ケーブルテレビ事業者がAI/MLを使いこなすための体制を築くことは容易なことではないものの、ケーブル業界においても、データ分析体制の確立による業務効率化などが急がれる状況です。
今般、ケーブル事業者がデータ分析を行うために必要な人材をどのように育成・養成していくかをガイドラインとしてまとめました。特に、普及し始めている非専門家が利用可能なAI/ML用ノーコードツールを紹介し、このようなツールを使いこなしながらデータ分析プロジェクトを企画・マネジメントすることができる人材の育成に焦点を当てています。
