日本ケーブルラボは2019年2月、「HMDおよびAR VR動向調査報告書」を作成しました。

【報告書】
JLabs DOC-054 1.1版「HMDおよびAR VR動向調査報告書」

【報告書の概要】
日本ケーブルラボでは、ゲーム向けのデバイスとして、またAR/VRの普及により業務向けデバイスとしても今後ますます普及が見込まれるヘッドマウントディスプレイ（HMD：Head Mounted Display）と、昨今のAR/VR技術の動向について調査し、報告書にとりまとめました。
本報告書では、HMDの製品種別や特徴、トラッキング技術に加え、映像音声伝送およびフィードバックの際のHMDへのデータ転送技術について紹介しています。また、さまざまな団体が進めている標準化状況や、今後ケーブルテレビ事業者が把握すべき動向と注視すべきトレンドなどの情報も盛り込みました。

【報告書の構成】
第1章　ヘッドマウントディスプレイ
　1.1　HMDの歴史
　1.2　HMDの種類
　1.3　HMD製品の種類と特徴
第2章　VRの種別
　2.1　配信プラットフォーム
　2.2　アプリケーション
第3章　トラッキング技術
　3.1　ヘッドトラッキング
　3.2　ポジション／モーショントラッキング
　3.3　アイ・トラッキング
第4章　HMDへのデータ転送技術
　4.1　有線接続
　4.2　無線接続
　4.3　速度比較
第5章　標準化動向
　5.1　MPEG-I
　5.2　IEEE
　5.3　JEITA
　5.4　ICVR
　5.5　OpenXR
第6章　ケーブルテレビへの展望
Appendix I　放送におけるVR/AR

日本ケーブルラボは2019年3月、宅内Wi-Fi運用仕様書を作成しました。

【仕様書】
JLabs SPEC-041 1.0版「宅内Wi-Fi運用仕様」

【仕様書の概要】
Wi-Fiを使用したインターネットアクセスの増加、高精細ビデオ視聴やIoT機器との連携といった宅内Wi-Fiにおける用途の多様化が進む中、ケーブル事業者から宅内Wi-Fiルータの設置と保守に関してさまざまな要望がラボに寄せられていました。そうした声をもとに、ラボでは宅内Wi-Fiリモート保守システムや宅内Wi-Fi AP（アクセスポイント）評価システム等の仕様を策定し、今般、一つの仕様書として取りまとめました。
第1章では、コールセンター等の遠隔地からユーザ宅内のWi-Fi APを監視・操作することで問題の早期解決を図ることを目的とした宅内Wi-Fiリモート保守システムについて解説しています。第2章では、事業者がAPを選定・採用する際に参考となるデータの公表を目的とした宅内Wi-Fi AP評価システムについて、また第3章では、事業者がユーザ宅にWi-Fi APを設置する際に適切な通信環境を提供することと、その後に発生する問題にユーザ自身でも対応できることを目的とした宅内Wi-Fi設置・保守サポートについて紹介しています。

各章の関係
【仕様書の構成】
第1章　宅内Wi-Fiリモート保守運用仕様
　1.1　機能要件
　1.2　機能仕様
　1.3　相互接続試験環境
　1.4　CPEの性能測定と公表
第2章　Wi-Fi AP評価システム
　2.1　公表方法
　2.2　測定対象AP
　2.3　測定・評価環境
　2.4　公表データと評価項目
第3章　宅内Wi-Fi設置・保守サポートツール
　3.1　サポートツールの要求条件
　3.2　宅内Wi-Fi設置サポートツール
　3.3　宅内Wi-Fi保守サポートツール
　3.4　ユーザ向け宅内Wi-Fi利用ガイド
Appendix I　宅内Wi-Fiリモート保守ユースケース
Appendix II　ユースケースに対応する機能要件
Appendix III　遠隔監視・操作に関するシーケンス例
Appendix IV　ラボNW品質測定システム
Appendix V　用語、略語

日本ケーブルラボは2019年4月、IP再放送運用仕様およびIP放送品質測定運用仕様を作成しました。

【仕様書名】
JLabs SPEC-039 1.0版「IP再放送運用仕様」
JLabs SPEC-040 1.0版「IP放送品質測定運用仕様」

【仕様書の概要】
ラボは、技術的観点から検討可能な複数のIP再放送の運用方式をまとめ、IP再放送運用仕様（JLabs SPEC-039）を策定しました。今後は、ケーブルテレビ局の要望に合わせて、仕様の詳細化を予定しています。
併せて、総務省令におけるIP品質技術基準を補足する民間規格として、IP放送における品質測定方法とその運用についても、IP品質測定運用仕様（JLabs SPEC-040）としてとりまとめました。IP放送の品質技術基準が定められたことで必須となった基準値（IPパケット損失／遅延／遅延揺らぎ）の具体的な測定方法と運用方法について詳説しています。なお、品質測定運用仕様は、すでにリリースされたIP自主放送運用仕様（JLabs SPEC-028）にも適応可能です。

【仕様書の構成】
■IP再放送運用仕様（JLabs SPEC-039）
第一編　概要および運用方式の整理
　第1章 概要
　第2章 運用方式
　第3章 解説
　Appendix I　IPマルチキャスト運用に関する補足事項
　Appendix II　MMTによるIP配信サービス
　Appendix III　仕様に関する実証実験と運用状況
第二編　高度広帯域衛星デジタルIP再放送
　第1章 まえがき
　第2章 再符号化方式
　第3章 再多重化方式
　第4章 再暗号化方式
　第5章 直接配信方式 （分割TLV方式）
　第6章 直接配信方式 （MMT方式）
第三編　地上デジタルIP再放送
　第1章 まえがき
　第2章 再符号化方式
　第3章 再多重化方式
　第4章 再暗号化方式
　第5章 直接配信方式
第四編　衛星デジタルIP再放送
　第1章 まえがき
　第2章 再符号化方式
　第3章 再多重化方式
　第4章 再暗号化方式
　第5章 直接配信方式

■IP放送品質測定運用仕様（JLabs SPEC-040）
第1章　概要
　1.1　省令における技術的条件
　1.2　技術基準値の算定方法と考え方
　1.3　用語の定義
第2章　環境条件
　2.1　前提条件
　2.2　想定トポロジーと測定範囲
第3章　測定方法
　3.1　測定を行う時期
　3.2　測定に要する時間
　3.3　専用測定機器を使用した測定
　3.4　汎用測定機器を使用した測定
　3.5　測定における留意点
第4章　解説
　4.1　現時点での課題
　4.2　IP-STBによる統計情報
　4.3　プローブによる統計情報
Appendix I　実測実験
　I 1　実測実験環境
　I 2　実験結果
　I 3　考察
Appendix II　物理層とIPパケットの相関実験
　II 1　CNの計測実験と結果
　II 2　受光パワーの計測と結果
Appendix III　パケットロスとFEC

日本ケーブルラボは2019年4月、高度BSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様（複数QAM変調方式）を改定しました。

昨年度実施されたBS帯域再編に伴いBSデジタル放送の割当スロット数が削減されたため、複数搬送波伝送（64QAM 2波）で4K高度BS再放送（TLV）とBSデジタル放送（TS）の混合伝送が可能となりました。これを受けてラボでは、TLVとTSの混合伝送運用を可能とするため、高度BSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様（複数QAM変調方式）を改定しました。

【対象仕様書】
JLabs SPEC-034 2.0版
「高度BSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様（複数QAM変調方式）」
JLabs SPEC-033 1.4版
「高度BSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様（単一QAM変調方式）」

【主な改定】
≪JLabs SPEC-034 2.0版≫
1. 概要に周波数利用効率の向上を目的とした4KのTLVストリームと既存のBSデジタル放送を混合伝送する例を追加
2. TSMFヘッダ送出運用規則に混合伝送による運用（frame_type：0x1）を追加
≪JLabs SPEC-033 1.4版≫
1. 概要がSPEC-034と同期しているため、版数を更新して改定

日本ケーブルラボは2019年4月、5G調査報告書を作成しました。

【報告書名】
JLabs DOC-058 1.0版「5G調査報告書」

【報告書の概要】
現在5Gは次世代の無線技術として、従来のモバイル通信だけでなく、IoTや自動運転、医療、エンタメなど、さまざまな分野での利用が期待されており、ケーブル業界においても、日本ケーブルテレビ連盟の主導によりローカル5Gの免許取得が検討されています。
そうしたことを背景に、ラボでは、すでに製品化が始まっているネットワーク設備や基地局、端末の開発状況、海外オペレータのサービス展開情報、ならびにケーブル業界での5Gの利用例（FWAとしての利用、B2Bとしての利用）を報告書としてとりまとめました。

【報告書の構成】
第1章　背景・概要
第2章　5G技術と標準化
　2.1　技術的要件
　2.2　米国ケーブルラボでの検討状況
　2.3　先行オペレータの動向
第3章　5Gシステム概要
　3.1　ベースとなる4Gネットワーク
　3.2　5Gネットワーク
　3.3　端末
第4章　CATVと5G
　4.1　FWAとしての利用
　4.2　B2Bとしての利用
第5章　まとめ

日本ケーブルラボは2019年3月、スマートスピーカ活用調査報告書を作成しました。

【報告書名】
JLabs DOC-057 1.0版「スマートスピーカ活用調査報告書」

【報告書の概要】
スマートスピーカは音声認識機能をクラウドに有することで音声制御が実現された機器であり、国内では2017年10月より各社からスマートスピーカの販売が開始されています。
昨今、STBは高機能化が進み、使いこなすことが難しくなってきている現状を踏まえ、STB操作のこれまでにない便利なユーザインタフェースとしてスマートスピーカの活用を検討し、ラボ環境における実証実験を実施しました。検討にあたり、スマートスピーカとその中核技術になる音声認識技術に関して調査を実施し、製品動向や主な用途、技術的な仕組みを整理するとともにケーブル業界での活用方法について取りまとめました。

【報告書の構成】
第1章　スマートスピーカと音声認識技術の概要
　1.1　スマートスピーカとは
　1.2　API
　1.3　音声認識技術とは
　1.4　音声認識技術の仕組み
第2章　スマートスピーカの製品動向とアプリ
　2.1　製品動向
　2.2　アプリ
　2.3　主なユースケース
　2.4　スマートホーム
第3章　ケーブル業界での活用方法
　3.1　STBのUI（リモコン機能）
　3.2　自主放送の番組検索
　3.3　STBを用いたメディア横断検索
　3.4　ハイブリッドキャストを活用したSTB連携
　3.5　音声認識技術の活用
　3.6　海外事例
第4章　ラボ環境での実証実験
　4.1　実証実験に使用した機材と環境
　4.2　STBをスマートスピーカで操作するための設定手順
　4.3　実証実験の結果
　4.4　その他
第5章　まとめ
Appendix I　スマートスピーカを使うまでの流れ
Appendix II　アプリ開発の流れ
Appendix III　スマートスピーカと連携可能な製品事例
Appendix IV　現在リリースされているアプリ事例

日本ケーブルラボは2019年3月、ALL IPマイグレーション調査報告書 FTTH移行編を作成しました。

【仕様書名】
JLabs DOC-056 1.0版「ALL IPマイグレーション調査報告書 FTTH移行編」

【仕様書の概要】
ラボでは2017年度、コストを抑えたAll IP化を実現するための方法例として、HFCからFTTH伝送路への移行方法等を調査し、「ALL IPマイグレーション調査報告書 RF伝送帯域移行編」（JLabs DOC-048 1.0版）としてまとめました。2018年度は、総務省の放送を巡る諸課題に関する検討会の報告内容および米国ケーブルラボのコンシューマ向けネット接続のピーク下り速度予測に基づき、FTTH化によるAll IP化を調査検討し、「FTTH移行編」として取りまとめました。

【仕様書の構成】
第1章　背景・目的
第2章　ALL IP化の方向性と課題
　2.1　OTTの動きからみたケーブルテレビ業界の方向性
　2.2　ALL IP化の実現について
　2.3　ALL IP化の課題
第3章　FTTHマイグレーション
　3.1　CATV伝送路システム
　3.2　FTTHシステム概要
　3.3　HFCからFTTHへマイグレーション
第4章　放送のIPマイグレーション
　4.1　システム移行
　4.2　STB
　4.3　センター設備
第5章　まとめ
第6章　用語の定義
　6.1　本書で定義する用語
　6.2　略語・頭字語集

日本ケーブルラボは2019年3月、ケーブルDLNA運用仕様を改定しました。

【改定対象仕様書】
JLabs SPEC-020 3.2版「ケーブルDLNA運用仕様」

STBのHDMI出力画面をタブレットPCのディスプレイ上に転送し、手元の画面を見ながら直感的にリモートコントロールを操作できるタブレットリモコンを実現するため、タブレットリモコン用の制御コマンドをオプション機能として新たに追加しました。





【新規コマンドについて解説した章（Appendix V）の構成】

日本ケーブルラボは2019年3月、地上デジタルテレビジョン放送トランスモジュレーション（TM）ならびに自主放送運用仕様等を改定しました。

【改定対象仕様書】
(1) JLabs SPEC-007 2.2版
「地上デジタルテレビジョン放送トランスモジュレーションならびに自主放送運用仕様
（第1部：トランスモジュレーション運用仕様）」
(2) JLabs SPEC-007 2.2版
「地上デジタルテレビジョン放送トランスモジュレーションならびに自主放送運用仕様
（第2部：地上デジタル放送ネットワークにおけるケーブルテレビ事業者の自主放送運用仕様）」
(3) JLabs SPEC-023 1.4版「次世代STB技術仕様」
(4) JLabs SPEC-016 1.1版「簡易STBに関する実装仕様」

地上デジタルテレビジョン放送TM運用仕様（JLabs SPEC-007）には地デジTM以外に自主放送およびBS/CS再放送の実装を必須として規定していますが、現状ではケーブル事業者によって運用形態に差異が生じており全仕様の実装が必ずしも必要ではないため、関連運用仕様を含めた仕様を見直し、この規定を削除もしくはオプションに変更するよう明記しました。

【各仕様書における主な改定内容】
(1) JLabs SPEC-007 2.2版（第1部）
　- JLabs SPEC-002～005の実装が必須という要件を削除
(2) JLabs SPEC-007 2.2版（第2部）
　- 第1部と同期しているため、版数のみ変更
(3) JLabs SPEC-023 1.4版
　- JLabs SPEC-002の実装を必須からオプションに変更
　- JLabs SPEC-007ではJLabs SPEC-002～005の実装が必須という注釈を削除
(4) JLabs SPEC-016 1.1版
　- JLabs SPEC-007ではJLabs SPEC-002～005の実装が必須という注釈を削除