日本ケーブルラボは2019年3月、伝送路運用に関するガイドラインを作成しました。

【報告書】
JLabs DOC-061 1.0版「伝送路運用に関するガイドライン」

【報告書の概要】
インターネットトラフィックの増加や4K/8K放送等の大容量伝送に対応するため、ケーブル事業者においては既存のHFC伝送路の品質を適切に維持・管理するとともに、FTTH導入のための設備更新への取組みも進められています。
そうした状況を踏まえ、ラボではケーブル事業者の技術知識の維持・補強を目的に、伝送路を日々管理していくために必要な伝送路の品質基準とその測定方法、およびHFCからFTTHへのマイグレーションの考え方などをまとめたガイドラインを作成しました。

【報告書の構成】
第1章　品質基準として必要な項目の検討
　1.1　品質基準の検討対象となるサービスの検討
　1.2　CATVインターネットサービスで必要となる品質基準項目の検討
　1.3　VoIPサービスで必要となる品質基準項目の検討
　1.4　放送サービスで必要となる品質基準の検討
第2章　品質目標値の検討
　2.1　CATVインターネットサービスで必要となる品質目標値の検討
　2.2　VoIPサービスで必要となる品質目標値の検討
　2.3　放送サービスで必要となる品質目標値の検討
第3章　伝送路品質基準表
　3.1　CATVインターネットサービスにおける伝送路品質基準表
　3.2　VoIPサービスにおける伝送路品質基準表
　3.3　放送サービスにおける伝送路品質基準表
第4章　測定方法
　4.1　スペクトラムアナライザによる測定方法
　4.2　その他の測定機器による測定方法
　4.3　CMTSによる上り測定方法
第5章　FTTH導入における基本的な考え方
　5.1　HFC設備との運用面での違い
　5.2　同軸ケーブル・光ファイバの並行運用
　5.3　光波長運用の考え方
　5.4　ラストワンマイルの整備
　5.5　HFCからFTTHへの移行
　5.6　光ファイバ接続技術
第6章　参考資料
　6.1　有線一般放送の品質に関する技術基準を定める省令から
　6.2　DOCSIS3.0 Specificationから
　6.3　理論C/N-BER曲線（エラー訂正前）
　6.4　プライマリVoIP電話の法令上の品質基準項目
　6.5　R値について
　6.6　C/Nの測定について
　6.7　延長アンプの雑音指数の考え方
　6.8　光伝送路の評価について
　6.9　用語と略語

日本ケーブルラボは2019年3月、AIシステム構築ノウハウ調査報告書を作成しました。

【報告書】
JLabs DOC-059 1.0版「AIシステム構築ノウハウ調査報告書」

【報告書の概要】
昨今、ビジネスのさまざまな分野でAI（人工知能）導入の動きが広まっています。ケーブルテレビ業界においても、サポート・サービスをAI化し、迅速な対応を実現したいという要望はあるものの、現時点では業界としてAIに関するノウハウ蓄積ができていないのが現状です。
そこで日本ケーブルラボでは、AIシステムを構築するにあたり必要と思われる知識とノウハウを体系的に調査・整理し、報告書を作成しました。基本的な情報にとどまらず、AI導入に関わるデータ分析サービス企業からのサービス紹介、デモンストレーション情報、各社システムの特徴なども盛り込み、可能な限り実践的な内容となるようまとめました。

【報告書の構成】
第1章　はじめに／背景・概要
第2章　AIが解決できる課題
　2.1　導入前の確認
　2.2　利用目的、用途、ユースケース
第3章　AIシステムの企画
　3.1　目的の設定
　3.2　業務フローの作成
　3.3　システム構成の検討
　3.4　体制検討
　3.5　スケジュール検討
第4章　トライアル実施（PoC）
　4.1　トライアルのプロセス
　4.2　分析内容定義
　4.3　データ収集
　4.4　モデル設計
　4.5　データ加工（前処理）
　4.6　学習の実施、評価
第5章　開発手順
　5.1　通常のシステム開発とのアプローチの違い
　5.2　要件定義
　5.3　設計
　5.4　テスト
第6章　運用保守方法
　6.1　KPIモニタリング
　6.2　再学習
　6.3　新変数追加・データ統合
第7章　AIツールの特徴
　7.1　Splunk社製品の概要と特徴
　7.2　Groovenauts社MAGELLAN BLOCKS概要と特徴
　7.3　KSKアナリティクス社RapidMinerの概要と特徴
　7.4　KDDIエボルバ社AIチャットBotの概要と特徴
第8章　まとめ
Appendix I　AIの発展
Appendix II　業務への適用事例

日本ケーブルラボは2019年2月、「HMDおよびAR VR動向調査報告書」を作成しました。

【報告書】
JLabs DOC-054 1.1版「HMDおよびAR VR動向調査報告書」

【報告書の概要】
日本ケーブルラボでは、ゲーム向けのデバイスとして、またAR/VRの普及により業務向けデバイスとしても今後ますます普及が見込まれるヘッドマウントディスプレイ（HMD：Head Mounted Display）と、昨今のAR/VR技術の動向について調査し、報告書にとりまとめました。
本報告書では、HMDの製品種別や特徴、トラッキング技術に加え、映像音声伝送およびフィードバックの際のHMDへのデータ転送技術について紹介しています。また、さまざまな団体が進めている標準化状況や、今後ケーブルテレビ事業者が把握すべき動向と注視すべきトレンドなどの情報も盛り込みました。

【報告書の構成】
第1章　ヘッドマウントディスプレイ
　1.1　HMDの歴史
　1.2　HMDの種類
　1.3　HMD製品の種類と特徴
第2章　VRの種別
　2.1　配信プラットフォーム
　2.2　アプリケーション
第3章　トラッキング技術
　3.1　ヘッドトラッキング
　3.2　ポジション／モーショントラッキング
　3.3　アイ・トラッキング
第4章　HMDへのデータ転送技術
　4.1　有線接続
　4.2　無線接続
　4.3　速度比較
第5章　標準化動向
　5.1　MPEG-I
　5.2　IEEE
　5.3　JEITA
　5.4　ICVR
　5.5　OpenXR
第6章　ケーブルテレビへの展望
Appendix I　放送におけるVR/AR

日本ケーブルラボは2019年3月、宅内Wi-Fi運用仕様書を作成しました。

【仕様書】
JLabs SPEC-041 1.0版「宅内Wi-Fi運用仕様」

【仕様書の概要】
Wi-Fiを使用したインターネットアクセスの増加、高精細ビデオ視聴やIoT機器との連携といった宅内Wi-Fiにおける用途の多様化が進む中、ケーブル事業者から宅内Wi-Fiルータの設置と保守に関してさまざまな要望がラボに寄せられていました。そうした声をもとに、ラボでは宅内Wi-Fiリモート保守システムや宅内Wi-Fi AP（アクセスポイント）評価システム等の仕様を策定し、今般、一つの仕様書として取りまとめました。
第1章では、コールセンター等の遠隔地からユーザ宅内のWi-Fi APを監視・操作することで問題の早期解決を図ることを目的とした宅内Wi-Fiリモート保守システムについて解説しています。第2章では、事業者がAPを選定・採用する際に参考となるデータの公表を目的とした宅内Wi-Fi AP評価システムについて、また第3章では、事業者がユーザ宅にWi-Fi APを設置する際に適切な通信環境を提供することと、その後に発生する問題にユーザ自身でも対応できることを目的とした宅内Wi-Fi設置・保守サポートについて紹介しています。

各章の関係
【仕様書の構成】
第1章　宅内Wi-Fiリモート保守運用仕様
　1.1　機能要件
　1.2　機能仕様
　1.3　相互接続試験環境
　1.4　CPEの性能測定と公表
第2章　Wi-Fi AP評価システム
　2.1　公表方法
　2.2　測定対象AP
　2.3　測定・評価環境
　2.4　公表データと評価項目
第3章　宅内Wi-Fi設置・保守サポートツール
　3.1　サポートツールの要求条件
　3.2　宅内Wi-Fi設置サポートツール
　3.3　宅内Wi-Fi保守サポートツール
　3.4　ユーザ向け宅内Wi-Fi利用ガイド
Appendix I　宅内Wi-Fiリモート保守ユースケース
Appendix II　ユースケースに対応する機能要件
Appendix III　遠隔監視・操作に関するシーケンス例
Appendix IV　ラボNW品質測定システム
Appendix V　用語、略語

日本ケーブルラボは2019年4月、IP再放送運用仕様およびIP放送品質測定運用仕様を作成しました。

【仕様書名】
JLabs SPEC-039 1.0版「IP再放送運用仕様」
JLabs SPEC-040 1.0版「IP放送品質測定運用仕様」

【仕様書の概要】
ラボは、技術的観点から検討可能な複数のIP再放送の運用方式をまとめ、IP再放送運用仕様（JLabs SPEC-039）を策定しました。今後は、ケーブルテレビ局の要望に合わせて、仕様の詳細化を予定しています。
併せて、総務省令におけるIP品質技術基準を補足する民間規格として、IP放送における品質測定方法とその運用についても、IP品質測定運用仕様（JLabs SPEC-040）としてとりまとめました。IP放送の品質技術基準が定められたことで必須となった基準値（IPパケット損失／遅延／遅延揺らぎ）の具体的な測定方法と運用方法について詳説しています。なお、品質測定運用仕様は、すでにリリースされたIP自主放送運用仕様（JLabs SPEC-028）にも適応可能です。

【仕様書の構成】
■IP再放送運用仕様（JLabs SPEC-039）
第一編　概要および運用方式の整理
　第1章 概要
　第2章 運用方式
　第3章 解説
　Appendix I　IPマルチキャスト運用に関する補足事項
　Appendix II　MMTによるIP配信サービス
　Appendix III　仕様に関する実証実験と運用状況
第二編　高度広帯域衛星デジタルIP再放送
　第1章 まえがき
　第2章 再符号化方式
　第3章 再多重化方式
　第4章 再暗号化方式
　第5章 直接配信方式 （分割TLV方式）
　第6章 直接配信方式 （MMT方式）
第三編　地上デジタルIP再放送
　第1章 まえがき
　第2章 再符号化方式
　第3章 再多重化方式
　第4章 再暗号化方式
　第5章 直接配信方式
第四編　衛星デジタルIP再放送
　第1章 まえがき
　第2章 再符号化方式
　第3章 再多重化方式
　第4章 再暗号化方式
　第5章 直接配信方式

■IP放送品質測定運用仕様（JLabs SPEC-040）
第1章　概要
　1.1　省令における技術的条件
　1.2　技術基準値の算定方法と考え方
　1.3　用語の定義
第2章　環境条件
　2.1　前提条件
　2.2　想定トポロジーと測定範囲
第3章　測定方法
　3.1　測定を行う時期
　3.2　測定に要する時間
　3.3　専用測定機器を使用した測定
　3.4　汎用測定機器を使用した測定
　3.5　測定における留意点
第4章　解説
　4.1　現時点での課題
　4.2　IP-STBによる統計情報
　4.3　プローブによる統計情報
Appendix I　実測実験
　I 1　実測実験環境
　I 2　実験結果
　I 3　考察
Appendix II　物理層とIPパケットの相関実験
　II 1　CNの計測実験と結果
　II 2　受光パワーの計測と結果
Appendix III　パケットロスとFEC

日本ケーブルラボは2019年4月、高度BSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様（複数QAM変調方式）を改定しました。

昨年度実施されたBS帯域再編に伴いBSデジタル放送の割当スロット数が削減されたため、複数搬送波伝送（64QAM 2波）で4K高度BS再放送（TLV）とBSデジタル放送（TS）の混合伝送が可能となりました。これを受けてラボでは、TLVとTSの混合伝送運用を可能とするため、高度BSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様（複数QAM変調方式）を改定しました。

【対象仕様書】
JLabs SPEC-034 2.0版
「高度BSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様（複数QAM変調方式）」
JLabs SPEC-033 1.4版
「高度BSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様（単一QAM変調方式）」

【主な改定】
≪JLabs SPEC-034 2.0版≫
1. 概要に周波数利用効率の向上を目的とした4KのTLVストリームと既存のBSデジタル放送を混合伝送する例を追加
2. TSMFヘッダ送出運用規則に混合伝送による運用（frame_type：0x1）を追加
≪JLabs SPEC-033 1.4版≫
1. 概要がSPEC-034と同期しているため、版数を更新して改定