技術開発・調査 最前線

ケーブルテレビ技術の方向性を占う技術書『羅針盤』の2014年度版を改訂し、『羅針盤2018』を策定しました。 ケーブル事業を取り巻く環境の変化が特に激しいこの時代に、最新情報の提供や提言をタイムリーに行うことが、事業者の経営判断の材料として少しでも役立てればとの思いで、このたび4年ぶりに羅針盤の内...
 2018年04月09日 2件のコメント 続きを見る

ケーブル業界においては、公的個人認証技術に基づく公的サービスとの連携、あるいは民間の他業種のサービス事業者との連携を推進していく機運が高まっています。
日本ケーブルラボでは、このような連携サービスに対応するため、ブラウザ評価ツールを用い、ケーブル4K対応のSTBおよび第2世代STBを対象に、実装されているブラウザの機能を調査しました。併せて、STBのブラウザで閲覧する場合のWebプログラミング留意点、クラウドブラウザの懸念事項、および機器組み込み用ブラウザの現状についての調査・分析を行いました。
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 2018年03月26日 続きを見る

従来、STBの外付けHDDに録画された番組は、STB交換した場合に新しいSTBで利用することができませんでした。そこで日本ケーブルラボでは、お客様サポート品質の向上を図るために録画された番組をSTB交換後も利用できるように、メディアバインドのコンテンツ保護技術であるSeeQVaultTMに対応した外付けHDDを利用した番組引継ぎのサービス・機能要件を策定するとともに、これに基づくSTBにおける運用仕様を策定しました。
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 2018年02月16日 続きを見る

日本ケーブルラボは2014年11月に、JC-HITSのサービスを運用しているケーブル事業者からの要望と運用実態に合わせた仕様の見直しを行い、チャンネルマスキング運用を追加するなど、JC-HITSトランスモジュレーション運用仕様(JLabs SPEC-005)を改定しました。その後、ケーブル事業者からの新たな要望(データ放送の追加、PPVサービス廃止)を受け、関連事項についての対応を進め、今般、改定が完了しました。また、2017年3月に策定した高度ケーブル自主放送運用仕様についても、ケーブル事業者からBSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様(JLabs SPEC-001)を利用しない受信機ソフトウェアダウンロードの仕組み追加の要望があり、関連事項についての対応を進め、今般、改定が完了しました。
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 2018年02月13日 続きを見る

ケーブル事業者のFTTH化が進む中、E-PONの他にG-PONを採用する事例が増えています。日本ケーブルラボではこのような環境変化をとらえ、E-PON相互接続運用仕様に続き異ベンダー間の相互接続を実現するG-PONの相互接続運用仕様を策定しました。
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 2018年01月24日 続きを見る

Wi-Fiは、ローカルネットワークおよびインターネットへの安価なアクセス手段として定着しており、もはや生活および社会に欠かせない通信手段になっています。さらに今後は、4Kなどの高画質動画の視聴やIoTの拡大により、Wi-Fiの利用シーンが屋内外を問わず増えると予測されます。そこで日本ケーブルラボでは、宅内Wi-Fiネットワークの品質を向上すべく、機器設置、保守、Wi-Fiセキュリティ、技術・製品動向を対象に調査と分析を行い、ガイドラインとしてまとめました。併せて、第17回ラボワークショップ「4K、IoT時代の宅内Wi-Fiサービスに向けて」では、ケーブル宅内Wi-Fiガイドラインの紹介と、Wi-Fi機器を使って測定した結果を報告します。
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 2017年12月11日 続きを見る

日本ケーブルラボは2017年5月、ホームネットワーク高速化に関する調査結果を報告書にまとめました。
近年、高速アクセス回線を通じて4Kサービスを含む種々のビデオ配信サービスを利用する機会が増加し、ホームネットワークを流れるトラフィックは急増している状況です。ラボでは、これらのビデオ配信サービス、さらには今後登場するであろう8KサービスやAR/VRなどの大容量アプリケーションに対応しホームネットワークを高速化するための有線LAN技術ならびに無線LAN技術について調査しました。報告書にはその調査結果およびケーブルテレビユーザーがこれらのLAN技術を利用してホームネットワークを構築する際に考慮すべき宅内環境について記載しています。
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 2017年06月01日 続きを見る

日本ケーブルラボは2017年2月から3月にかけて、第3世代STBの新機能として、ACSと連動するSTB運用管理機能および自主放送(多チャンネル)にACASを適用するための仕様化を行いました。
これらを第3世代STBとして必要な機能と位置付け、今般、第3世代STBを定義付ける第3世代STBサービス・機能要件書を改定しました。またこれに付随して、第3世代STBとして必要な仕様を分かりやすくまとめたガイドラインも改定しています。
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 2017年06月01日 続きを見る

日本ケーブルラボは、2014年10月にケーブル事業者がIPによる自主放送を行うための標準運用仕様を策定し、2015年12月にはIPマルチキャストの配信方法が決定したことに伴う改定を行いました。
それを受けて2016年4月にはIP自主放送サービスが開始されましたが、事業者等から、IP放送用ケーブルプラットフォームで運用するサーバの運用条件の仕様化や複数DRMの運用仕様化に対する要望があり、今般、関連事項について同仕様書を改定し要望への対応を完了しました。
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 2017年06月01日 続きを見る

日本ケーブルラボは、2016年9月にケーブル事業者が高度広帯域衛星デジタル放送(高度BS)を再放送するための標準運用仕様を策定しましたが、その後、高度BS放送の仕組みが整備され、新たに、8K再放送への対応、HDR非対応TVへの適切な表示の確保、日本CATV技術協会(JCTEA)および電波産業会(ARIB)の規格改訂準拠等、同運用仕様に反映すべき事項が出てきました。そこでこの度同仕様書の改定を行いました。
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 2017年06月01日 続きを見る

日本ケーブルテレビ連盟において高度ケーブル自主放送(多チャンネル)の限定受信方式は高度BS放送で採用された新CAS方式(ACAS)とすることが昨年決定しています。日本ケーブルラボではこれを受け、2017年3月にACAS方式による高度ケーブル自主放送の運用仕様を策定しました。
またこれに併せて、現行のリマックス運用仕様と高度リマックス運用仕様を改定し、既存のC-CASとACASとの同時運用に必要な仕様を規定しました。
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 2017年06月01日 続きを見る
日本ケーブルラボと須高ケーブルテレビ株式会社は、2016年から急速に普及しつつあるVR(Virtual Reality:仮想技術)の共同研究に着手し、長野県の北信濃を中心にVRの特徴を活かした映像シーンの撮影を始めました。 詳細はこちらよりご覧ください。...
 2017年05月23日 続きを見る

日本ケーブルラボは2017年5月、OTT映像サービスに関する調査結果を報告書にまとめました。
YouTube、dTV、Hulu、NHK WORLD、AbemaTV、DAZNなどのOTT映像サービスは、現在、ネットのトラヒック全体の50%以上を占めるまでに普及しています。
ラボでは、日本のケーブル業界が、今後、放送・通信のIP化を進めるにあたって有効と見られる映像配信の仕組みやOTT映像サービスのシステム構成について調査しました。また、OTT映像サービスのトラヒック増加に伴って上昇するケーブル事業者のトランジットコストの削減方法について調査しました。報告書にはその調査結果およびSWOT分析の手法を用いたケーブル業界の課題分析と提言を記載しています。
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 2017年05月23日 続きを見る

日本ケーブルラボは2017年1月、HDR(High Dynamic Range:高ダイナミックレンジ)に関する調査結果を報告書としてまとめました。
HDRは4K・8K解像度とならび高画質化を実現する技術の一つとして期待を集めています。2018 年に放送開始予定の高度BSの4K・8K実用放送に採用される予定であり、2016年8月に開始された高度BSの試験放送においても一部番組はHDRで放送されています。
日本ケーブルラボでは、HDRが採用される高度BSの再放送や自主放送におけるHDRの導入を視野に入れ、2015年から調査を続けてきました。今回の調査報告書では、4K・8Kに関連する国内のHDR方式の規格・標準化状況や日本ケーブルラボにおける検討状況についてまとめました。
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 2017年01月16日 続きを見る
日本ケーブルラボは、2016年10月にE-PON相互接続運用仕様(JLabs SPEC-027)を改定しました。改定概要は次のとおりです。 【改定対象仕様書】 改定前:JLabs SPEC-027 1.0版「E-PON相互接続運用仕様」 改定後:JLabs SPEC-027 1.1版「E-...
 2016年11月25日 続きを見る

日本ケーブルラボは2016年8月、ネットワークDVR(以下、nDVR)に関する調査結果を報告書にまとめました。nDVRは、STBに内蔵していたDVR機能をセンター設備側に置き、ネットワークを介してコンテンツの録画予約、再生、各種トリックプレイ等を可能にするサービスです。既に欧米ではサービスの提供が開始されており、日本国内においてもこのサービスが提供できれば、有力な映像配信サービスになると考えられます。
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 2016年09月20日 続きを見る

日本ケーブルラボは2016年5月、RGW(レジデンシャルゲートウェイ)における近距離無線通信規格相互接続性に関する調査結果を報告書としてまとめました。日本のケーブル業界では、イッツコム社のインテリジェントホームを皮切りに、ケーブル事業としてのスマートホームサービスの展開が広がりつつあります。ラボでは日本国内のケーブル業界におけるスマートホームサービスの普及を視野に入れ、RGWに関する調査を2013年から続けてきました。今回の調査報告書では、宅内のホームゲートウェイとセンサデバイス間のインタフェース、すなわち、近距離無線通信規格の相互接続性について調査した結果をまとめています。※こちらは会員専用記事です。続きはログインしてお読みください。

 2016年07月12日 続きを見る

日本ケーブルラボは、ケーブル事業者が超高精細度テレビジョン放送サービスを提供するための新たな限定受信方式(ダウンローダブルCAS)に要求される機能を機能要件書としてまとめました。本要件書には、国内外の超高精細度テレビジョン放送コンテンツ保護機能、ダウンロード機能、新機能の追加、拡張性などを折り込んでいます。※こちらは会員専用記事です。続きはログインしてお読みください。

 2016年07月05日 続きを見る

日本ケーブルラボは、2012年に「ケーブルWi-Fi技術仕様書」(JLabs SPEC-025)を策定しましたが、その後、高速版Wi-Fi方式の普及や、移動通信とWi-Fiが連携した音声通話サービスの登場などWi-Fi市場に変化が見えることから、現時点の市場と技術動向について調査し、このたび報告書をまとめました。調査に際してはケーブル事業者にアンケートを実施し、Wi-Fiの中でもより関心の高いテーマを取り上げています。※こちらは会員専用記事です。続きはログインしてお読みください。

 2016年06月14日 続きを見る

日本ケーブルラボは、2016年3月にケーブル運用保守ガイドライン(JLabs DOC-020)を改定しました。ケーブル運用保守ガイドラインは、ケーブル事業における運用保守レベルの向上を目的とし、ケーブル事業者それぞれが保有していたケーブルサービスの運用保守や設備の強靭化対応等のルールを共通化したものであり、第1.0版を2013年12月に発行しています。※こちらは会員専用記事です。続きはログインしてお読みください。

 2016年05月11日 続きを見る