ケーブル関係製品に関する2016年度第3回JLabs仕様認定審査が完了しました。
審査の対象は、申請期間の7月25日～8月26日に申請されたNAS（Network Attached Storage）8製品、BD（Blu-ray Disc）レコーダー5製品、V-ONU（Video-Optical Network Unit）1製品です。
審査の結果、10月24日までに全製品を合格と判定し、製品名と審査で確認した項目をホームページに掲載しました（申請者の都合により、現時点では公表できない製品を除きます）。
DLNA運用仕様に関する製品についてはこちらの、他の運用仕様に関する製品についてはこちらの、「New!」をご覧ください。
次の第4回JLabs仕様認定審査の申請は10月28日まで受け付けています。こちらに2017年上期までの審査スケジュールを掲載しています。
日時：平成28年10月13日（木）14:00～16:00
場所：日本ケーブルラボ 3F大会議室
議案
(1) 第76回運営委員会議事録確認
(2) 承認事項
・E-PON相互接続運用仕様（JLabs SPEC-027）1.1版の策定
(3) 審議事項
・第3世代STBに係る課題検討
(4) 報告事項
・平成29年度事業計画の策定
・外部研究機関との連携状況
・委員会活動
- 事業企画委員会
- 技術委員会
- 認定委員会
・技術調査報告
- SCTE Expo2016技術調査報告
・その他
- HDRワークショップ開催報告
(5) その他
・運営委員会開催スケジュールの確認
(6) フリーディスカッション
（配布資料）
資料77-00—–第77回運営委員会の議事次第
資料77-01—–第76回運営委員会議事録案
資料77-02—–E-PON相互接続運用仕様1.1版の策定
資料77-02-2—-E-PON相互接続運用仕様（JLabs SPEC-027）1.1版
資料77-03—–ラボ追加策定を想定する第3世代STB関連運用仕様群
資料77-04——平成29年度事業計画の策定
資料77-05——外部研究機関との連携状況
資料77-06—–事業企画委員会活動報告
資料77-06-2—-第135回事業企画委員会議事録（10月4日開催）
資料77-06-3—-第134回事業企画委員会議事録（9月20日開催）
資料77-07—–技術委員会活動報告
資料77-07-2—-第131回事業企画委員会議事録（10月6日開催）
資料77-07-3—-第130回事業企画委員会議事録（9月28日開催）
資料77-08—–認定委員会活動報告
資料77-09—– SCTE Expo2016技術調査報告
資料77-10——HDRワークショップ開催報告
資料77-11—–運営委員会開催スケジュール・ラボカレンダー
2016年9月21日、TKP東京駅日本橋カンファレンスセンターにて、第5回ラボワークショップ「HDR ～高画質化技術「高ダイナミックレンジ」、「広色域」の対応に向けた取り組み～」を開催しましたので、ご報告します。
1. 参加者数
32社62名
2. プログラム
■講演
1.「高画質化技術 ～HDR・広色域、標準化動向の概要～」 日本ケーブルラボ
2.「4K HDR化による伝送レート増分分析報告」 日本ケーブルラボ
3.「HDR映像フォーマット標準化への取り組み」 NHK放送技術研究所
4.「HDR制作を実現する製品・技術・ソリューションについて」 ソニービジネスソリューション株式会社
5.「HarmonicのHDRソリューション」 Harmonic Japan合同会社
■デモンストレーション
1.「4K HDR（HLG/PQ）増分分析デモ」 日本ケーブルラボ・KDDI研究所
2.「4K HDR非圧縮映像デモ」 ソニービジネスソリューション株式会社
3.「UHD with HDRデモ（HDR10/SDR比較）」 Harmonic Japan合同会社
※講演資料・動画をこちらに掲載しています。会員ログインの上、ご覧ください。
| 開催日 | 2016年9月21日（水） |
| 会場 | TKP東京駅日本橋カンファレンスセンター |
| プログラム | ■ 講演 1. 「高画質化技術 ～HDR・広色域、標準化動向の概要～」日本ケーブルラボ [資料] [動画] 2. 「4K HDR化による伝送レート増分分析報告」日本ケーブルラボ [資料] [動画] 3. 「HDR映像フォーマット標準化への取り組み」NHK放送技術研究所 [資料] 4. 「HDR制作を実現する製品・技術・ソリューションについて」ソニービジネスソリューション株式会社 5. 「HarmonicのHDRソリューション」Harmonic Japan合同会社 [資料] [動画] ■ デモンストレーション 1. 「4K HDR（HLG/PQ）増分分析デモ」日本ケーブルラボ・KDDI研究所 2. 「4K HDR非圧縮映像デモ」ソニービジネスソリューション株式会社 3. 「UHD with HDRデモ（HDR10/SDR比較）」Harmonic Japan合同会社 |
日時：平成28年8月26日（金）15:00～17:00
場所：日本ケーブルラボ KDX茅場町ビル3階 大会議室
議事次第
1. 技術委員会 議事
1.1 前回（第128回技術委員会）議事録確認（技資料129-01）
1.2 高度BS再放送仕様の策定について（技資料129-02/02-1/2/3/4）
1.3 JCTEA STD改定検討のお願い（技資料129-03/03-1）
1.4 第3世代STBの運用に関して（技資料129-04）
1.5 BS右旋帯域再編に向けた検証体制について（技資料129-/05）
1.6 今後の予定（技資料129-/06）
（配布資料）
技資料129-01 第128回技術委員会議事録（案）
技資料129-02 高度BSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様（QAM変調方式）作成概要
技資料129-02-1 JLabs SPEC-033 1.0版（案）：単一QAM
技資料129-02-2 JLabs SPEC-034 1.0版（案）：複数QAM
技資料129-02-3 高度BS再放送運用仕様 分割に関する4KTGからのコメント
技資料129-02-4 ARIB TR-B39仕様改定と対応について
技資料129-03 デジタル有線テレビジョン放送における複数搬送波伝送方式に関する検討のお願い
技資料129-03-1 別紙
技資料129-04 第3世代STBの運用に関して（案）
技資料129-05 BS右旋帯域再編に向けた検証体制について
技資料129-06 技術委員会スケジュール
日時：平成28年10月4日（火）15:00～17:00
場所：日本ケーブルラボ会議室
議事次第
議事
(1)前回議事録の確認
(2)第3世代STBに係る連盟要請について
(3)高度BS再放送におけるHDRについて
(4)STB録画済コンテンツ救済技術検討
(5)ハイブリッドキャスト自主放送サービス検討
(6)今後の予定
（配布資料）
企資料135-1 —- 平成28年度 第134回 事業企画委員会議事録（案）
企資料135-2 —- 第3世代STBサービス・機能要件に係る連盟要請
企資料135-3 —- 高度BS再放送におけるHDR
企資料135-4 —- STB録画済コンテンツ救済技術検討
企資料135-5 —- ハイブリッドキャスト自主放送サービス検討
企資料135-6 —- 事業企画委員会 スケジュール
日本ケーブルラボは、ラボが運用仕様書等により日本で標準化した技術仕様のうち、国際標準化が望ましいものについて、国際電気通信連合ITUの専門委員会であるITU-T SG9の場で国際標準化を進めています。このたび、ITU-T SG9※1会合が2016年8月29日から9月2日まで開催され、ラボも審議に参加しました。その中で、昨年6月にラボが提案し勧告案の策定が開始されていた次の2件について勧告を最終承認段階に進めることができました（AAP※2合意されました）。
・マルチDRM環境でのケーブルテレビシステムのIP-VOD DRM仕様
勧告名：J.1006 “Specification of IP-VOD DRM for cable television multiscreen system in Multi-DRM environment”
・4K UHDTV対応ケーブルSTBの要求条件と機能仕様
勧告名：J.297 “Requirements and functional specification of cable set top box for 4K ultra high definition television”
ラボは、高度化するケーブルテレビサービスの国際標準化に、今後も積極的に取り組みます。
ラボが策定した勧告の概要は次のとおりです。
「マルチDRM環境でのケーブルテレビシステムのIP-VOD DRM仕様」の勧告は、日本でラボが標準化した「IP-VODサービス運用仕様」（JLabs SPEC-030 1.0版）に沿ったものであり、ISO/IEC※3が規定した、端末の能力やネットワークの帯域などに応じてビットレートを切り替えて最適なビデオコンテンツの配信を可能にするMPEG-DASHと、複数のDRMが使用される環境でコンテンツ配信網のストレージの縮減効果をもたらす共通暗号化方式CENCをIP-VODサービスに適用する技術仕様を国際標準規格とするものです。
また「4K UHDTV対応ケーブルSTBの要求条件と機能仕様」の勧告は、ラボが「第3世代STBサービス・機能要件書」（JLabs DOC-025 1.0版）および「第3世代STBガイドライン」（JLabs DOC-026 1.1版）において日本で標準化した4K UHDTV STBのRFリニア、IPリニア、IP-VOD機能についての要求条件と機能仕様を国際標準規格とするものです。
※1 ITU-T SG9（International Telecommunication Union Telecommunication Standardization Sector Study Group 9）
ITU-Tは、国際連合の専門機関の一つである国際電気通信連合ITUにおいて電気通信関係の国際標準化を扱う部門。SG9は、ITU-Tにおいて映像・音声伝送及び統合型広帯域ケーブル網を扱う研究委員会。
※2 AAP（Alternative Approval Process：代替承認手続き）
勧告案は、SG会合で合意された後、ITU-T構成国と部門構成員により4週間レビューされ、期間内に反対意見がなければ自動的に承認され勧告となる。
※3 ISO/IEC
国際標準化機構（ISO；International Organization for Standardization）と国際電気標準会議（IEC；International Electrotechnical Commission）の合同プロジェクトであり、情報技術（IT）分野の標準化を行っている。
日時：平成28年9月20日（火）15:00～17:00
場所：日本ケーブルラボ会議室
議事次第
議事
(1) 前回議事録の確認
(2) 高度BS再放送運用仕様策定（第76回運営委員会報告）
(3) 高度BS再放送におけるHDRについて
(4) STB録画済コンテンツ救済技術検討
(5) ハイブリッドキャスト自主放送サービス検討
(6) 今後の予定
（配布資料）
企資料134-1 —- 平成28年度 第133回 事業企画委員会議事録（案）
企資料134-2 —- 4K再放送運用仕様 1.0版の策定（第76回運営委員会資料）
企資料134-3 —- 高度BS再放送におけるHDR
企資料134-4 —- STB録画済コンテンツ救済技術検討
企資料134-5 —- ハイブリッドキャスト自主放送サービス検討
企資料134-6 —- 事業企画委員会 スケジュール
日本ケーブルラボは2016年8月、ネットワークDVR（以下、nDVR）に関する調査結果を報告書にまとめました。
nDVRは、STBに内蔵していたDVR機能をセンター設備側に置き、ネットワークを介してコンテンツの録画予約、再生、各種トリックプレイ等を可能にするサービスです。既に欧米ではサービスの提供が開始されており、日本国内においてもこのサービスが提供できれば、有力な映像配信サービスになると考えられます。
ラボでは日本国内のケーブル業界におけるnDVRの普及を視野に入れ、技術調査を2015年から続けてきました。調査報告書ではnDVRの調査結果と共に、nDVRと類似の既に国内外で導入が進んでいるVODに関する調査結果もまとめています。
【報告書名】
JLabs DOC-037 1.0版「ネットワークDVR調査報告書」
主な内容は、nDVRの動向、国内導入の課題となっている著作権の取り扱い、システム構成のほか技術課題とその対処方法です。この内、技術課題ではnDVRを実現する上で最も重要となる、プライベートコピーによるストレージ量の削減と効率的なコンテンツ配信の実現について、対処方法と共に記載しています。
【調査報告書の構成】
第1章 はじめに
第2章 IPビデオの全体像
2.1 サービス分類
2.2 各サービスの位置づけ
第3章 nDVR
3.1 nDVRの動向
3.2 著作権の取り扱い
3.3 nDVRのシステム構成
3.4 技術課題
3.5 ビジネスケース
3.6 海外事例
第4章 VOD
4.1 OTTの動向
4.2 OTTのシステム構成(Netflix)
4.3 国内放送事業者の動向
4.4 技術課題
第5章 まとめ
Appendix I 著作権関連判例
Appendix II 参考文献
なお、その他のラボ仕様書、技術文書は、ラボHPのライブラリ内「仕様書・技術文書」に掲載しています。
日時：平成28年9月8日（木）13:00～15:00
場所：日本ケーブルラボ 3F大会議室
議案
(1) 第74回運営委員会議事録確認
(2) 承認事項等
・高度BS再放送運用仕様1.0版の策定
(3) 審議事項
・新年度の委員会等の体制（前回からの継続審議）
- 事業企画委員会・技術委員会の体制
- ラボ成果の評価方法
- ラボ活動の事業者への展開
- フリーディスカッションの実施
(4) 報告事項
・BS右旋再編に向けた検証体制の構築
・委員会活動
- 事業企画委員会
- 技術委員会
・標準化活動
- ITU SG9会合報告（速報）
・その他
- 第1回JLabs検定試験実施報告
(5) その他
・ラボカレンダー
・運営委員会開催スケジュールの確認
（配布資料）
資料76-00—–第76回運営委員会の議事次第
資料76-01—–第75回運営委員会議事録案
資料76-02—–高度BS再放送運用仕様1.0版策定
資料76-02-2—-高度BSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様（単一QAM）
資料76-02-3—-高度BSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様（複数QAM）
資料76-02-4—-連盟256QAM実験（速報）
資料76-03—–新年度の委員会等の体制
資料76-03-1—-事業企画委員会・技術委員会の新年度の体制
資料76-03-2—-ラボ活動評価基準
資料76-03-3—-ラボ活動の事業者への展開
資料76-03-4—-フリーディスカッションの実施
資料76-04—–BS右旋再編に伴う検証体制の構築
資料76-05—–事業企画委員会活動報告
資料76-06—–技術委員会活動報告
資料76-07—–ITU-T SG9会合報告（速報）
資料76-08—–第1回JLabs検定試験実施報告
資料76-09—–ラボカレンダー
資料76-10—–運営委員会開催スケジュール
日時：平成28年9月6日（火）15:00～17:00
場所：日本ケーブルラボ会議室
議事次第
議事
(1) 前回議事録の確認
(2) 平成28年度事業企画委員会主要課題等の確認
(3) STB録画済コンテンツ救済技術検討
(4) 高度BS再放送におけるHDRについて
(5) ハイブリッドキャスト自主放送サービス検討
(6) 連盟プラットフォーム関連情報共有（ケーブルID支部単位説明会資料共有）
(7) 今後の予定
（配布資料）
企資料133-1 —- 平成28年度 第132回 事業企画委員会議事録（案）
企資料133-2 —- 平成28年度事業企画委員会主要課題等の確認
企資料133-3 —- STB録画済コンテンツ救済技術検討
企資料133-4 —- 高度BS再放送におけるHDR
企資料133-4-1 —- 第3世代STBサービス・機能要件書（JLabs DOC-025 2.0版）
企資料133-5 —- ハイブリッドキャスト自主放送サービス検討
企資料133-5-1 —- 「スマテレ・アプリ効果検証」事業企画概要
企資料133-5-2 —- 「スマテレ・アプリ効果検証」報告資料
企資料133-5-3 —- 「スマテレ・アプリ効果検証」中海テレビ放送報告資料（※本委員会参加者に限る）
企資料133-5-4 —- Hybridcast活用案・事例（JCC）
企資料133-6 —- ケーブルID支部単位説明会資料（連盟）
企資料133-7 —- 事業企画委員会 スケジュール
日本ケーブルラボは、2016年8月31日～9月2日に三重大学で開催された映像情報メディア学会 年次大会 2016にて、「4K HDR化による伝送レート増分分析について」と題して、研究成果を発表しました。
HDR（High Dynamic Range）映像の放送は2018 年の4K/8K実用放送に向けた高画質化技術として高い期待を集めていますが、従来のSDR（Standard Dynamic Range）映像に対する所要伝送レートの増加がケーブル伝送に及ぼす影響が懸念されます。特に、64QAM変調器における4K自主放送の伝送レートは25Mbpsであり、これを超える場合は256QAM変調器を導入する必要が出てきます。このようなHDRにおける伝送レートの増加は米国CableLabsより、従来のSDR に対して10%程度増加すると報告されています。また、総務省HDR作業班での画質評価では、SDRに対して有意な差はないと報告されています。このような状況から、このHDR化に伴う影響に対して伝送レート増分の視点で主観評価実験を通じて分析しました。
増分分析には主観評価（DSCQS法：ITU-R BT.500準拠）を用い、2段階画質閾値（12％と30％）を基準としました。また、分析手段として、HDR（HLG方式とPQ方式）とSDRの画質品質差を3種のビットレート（15Mbps：VODサービス等を想定、25Mbps：ケーブル4Kを想定、35Mbps：4K実用放送を想定）で調べ、その比較からビットレート増分が有意なものとして検知されるか否かを判断する方法をとりました。
比較結果より、SDRとHLGでは有意な差はないものの、PQに対してはビットレート増分が生じ、同一ビットレートではより顕著に表れることを確認しました。また、25Mbps以上であればSDRおよびHLGは要求品質を満たす事も明らかにしました。総じて、SDR/HLG/PQの順に画質劣化が知覚されやすい傾向も把握しました。
今回の増分分析を通じ、ケーブル伝送路を想定した場合、25Mbps以上であれば、HDR化によるケーブル伝送への影響は無視できると結論づけられました。
日時：平成28年7月29日（金）16:00～17:30
場所：日本ケーブルラボ KDX茅場町ビル3階 大会議室
議事次第
1. 技術委員会 議事
1.1 前回（第127回技術委員会）議事録確認（技資料128-01）
1.2 BS-ADHOC ARIB運用規定1.0版検討状況（技資料128-02/02-1,2）
1.3 AES128対応自主放送の運用仕様策定について（技資料128-03）
1.4 2016年度 技術委員会名簿（技資料128-04）
1.5 今後の予定（技資料128-05）
（配布資料）
技資料128-01 第127回技術委員会議事録（案）
技資料128-02 高度BSデジタル放送トランスモジュレーション運用仕様（QAM変調方式） JLabs SPEC-033 1.0版 取組状況
技資料128-02-1 JLabs SPEC-003 3.1版 NVRAM抜粋
技資料128-02-2 ARIB運用規定1.0版 TBD関係項目一覧
技資料128-03 AES128対応4K自主放送 運用仕様の検討
技資料128-04 2016年度 技術委員会名簿
技資料128-05 技術委員会スケジュール
日時：平成28年8月23日（火）15:00～17:00
場所：日本ケーブルラボ会議室
議事次第
議事
(1) 前回議事録の確認
(2) 平成28年度事業企画委員会主要課題等の確認
(3) STB録画済コンテンツ救済技術検討
(4) 高度BS再放送におけるHDRについて
(5) 今後の予定
（配布資料）
企資料132-1 —- 平成28年度 第131回 事業企画委員会議事録（案）
企資料132-2 —- 平成28年度事業企画委員会主要課題等の確認
企資料132-3 —- STB録画済コンテンツ救済技術検討
企資料132-4 —- 高度BS再放送におけるHDR
企資料132-5 —- 事業企画委員会 スケジュール
※申し込み送信後の変更・取り消しは、お電話にて、あるいはお問い合わせフォームよりご連絡ください。
＜お支払い＞
受験申込者には、請求書を発行します。
（振込手数料はお申込み者にてご負担いただきます）
＜検定試験に関するお問合せ先＞
日本ケーブルラボ 講習事務局 TEL：03-5614-6100 E-Mail：info@jlabs.or.jp
日本ケーブルラボは、2016年7月28日～29日に東京・有楽町の東京国際フォーラムで開催されたケーブルコンベンション2016において、「ケーブルラボが描くグランドデザイン2020」をコンセプトに5つの講演を行いました。また同時開催されたケーブル技術ショー2016にはブースを設け、「ネットワークDVR」に関する説明をパネルとデモンストレーションとによって行いましたのでご報告します。
1. ケーブルコンベンション講演
・日時 2016年7月28日（木）15:30～17:30
・会場 東京国際フォーラム ホールB5-a
・講演内容 「ケーブルラボが描くグランドデザイン2020」
(1) 総論－新たなビジネス潮流とオールIPマイグレーション－
(2) ケーブルインフラ
(3) ケーブルネットワーク
(4) ケーブル端末
(5) 映像配信サービス
※講演資料・動画はこちらより閲覧できます。
・聴講者数 108名
2. ケーブル技術ショー展示
・日時 2016年7月28日（木）9:30～18:00
2016年7月29日（金）9:30～17:30
・会場 東京国際フォーラム 展示場
・展示内容 「ネットワークDVR」
ネットワークDVRのシステム構成、ビジネス動向、および技術課題とその対策を説明するとともに実機によるデモストレーションを実施
※上記リンクより展示パネルを閲覧できます。
・来場者数 10,732名（ケーブル技術ショー全体）
